暗号通貨市場のリスクオフ局面：ビットコイン主導の下落トレンドと先行き不透明感
2026年2月23日、暗号通貨市場はリスクオフの色合いを強め、主要銘柄が軒並み下落した。ビットコイン（BTC）が10,452,151円で前日比-0.96%、イーサリアム（ETH）が302,485円で-1.23%と軟調に推移し、時価総額100億円以上の52銘柄中、上昇はわずか12銘柄、下落は37銘柄に及んだ。この動きは、ビットコインマイナーの大量売却や米欧の暗号資産ファンドからの巨額流出、さらにはトランプ政権の関税政策不透明感が重なり、投資家心理を冷やしている。
市場の中心であるビットコインの動向が、このリスクオフの象徴だ。24時間売買代金は約27,493億円と依然高水準ながら、価格は心理的な10,500,000円ラインを割り込み、調整局面を鮮明にした。主要マイナーが保有BTCを連鎖的に売却しており、これが市場全体のセンチメントを悪化させている。過去7日間でコスモス（ATOM）が+6.71%上昇した一方、チリーズ（CHZ）が-12.65%下落、過去30日ではアクシーインフィニティ（AXS）が-55.66%と急落。こうした二極化は、投資家がハイリスク資産から逃避するリスクオフの典型を示す。売買代金上位のソラナ（SOL）も12,784円で-3.16%と3位ながら大幅安となり、アルトコイン全体の弱含みを助長した。
背景には、グローバルなマクロ要因が影を落としている。S&P500が6,800ポイントを割り込み、NASDAQ100が24,500ポイントを下回る弱気分岐点を迎え、伝統金融市場の調整が暗号通貨に波及。加えて、暗号資産ファンドから1週間で2億8,800万ドルの流出が発生し、特に米国投資家が売りを主導した。一方、欧州・カナダ勢は買い越しに転じ、XRP（215.423円、流入350万ドル）、ソラナ（流入330万ドル）、チェーンリンク（流入120万ドル）で部分的な資金流入が見られたものの、全体を覆すには至っていない。トランプ関税の不透明感がリスク資産売りを加速させ、BTC続落を招いた形だ。
一部のミームコインでは逆行高も散見される。サイレン（SIREN）が1週間で100.5%上昇し0.279ドル、NEETが24時間で75%高の0.0249ドル、BANが34%上昇と、ビットコインとの逆相関（BANのBTC相関係数-0.34）を活かした短期投機資金が流入。チャイキン・マネー・フロー指標の改善や取引量急増が強気のサインだが、これらは市場全体のリスクオフを覆すほどの規模ではない。むしろ、ボラティリティの高いニッチ領域での局所的反発に過ぎず、主流派投資家にとっては警戒材料だ。
今後の展望は厳しさを増す。弱気シナリオでは、マイナー売却の連鎖が続き、BTCがさらに深い調整へ。米インフレ再燃でFRB利下げ期待が後退すれば、グローバル金融引き締めがリスク資産を直撃し、ETHやSOLの下落幅拡大が予想される。コインベースの収益20%減も、取引所セクターの脆弱性を露呈。日経平均の円高調整が加われば、日本勢の売りが加速する可能性が高い。一方、強気転換の鍵は米国経済のソフトランディングと利下げ開始。NVIDIAのAIエコシステム拡大が間接的にBTC需要を喚起し、機関投資家の再参入を促すシナリオも残る。XRPやソラナの流入継続がアルトコインの底堅さを示唆するが、BTC主導の相関が高いBCHなどフォロワー銘柄は連れ安必至だ。
投資家はポジションのスリム化とボラティリティ対策を急ぐべき局面。過去30日のPLT+5.78%のような勝ち組を探るより、流出圧力下でのキャッシュ確保が賢明。市場は半減期後の安定化を模索するが、2026年前半はマクロ変動に翻弄されやすい。リスクオフの波が収まるまで、慎重なスタンスが求められる。（約1,520文字）
